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粧品開発のためのマーケティング調査

化粧品開発のためのマーケティング調査

化粧品の企画立案を行うにあたって、市場の概況やニーズはどうなのかを調査し、ターゲット消費者を設定してどのような手段で競合ターゲットに打ち勝つかを理論立てて社内外にプレゼンする必要があるかもしれません。
どんなにすばらしいと思える商品でも、「売れる」という根拠に乏しければ、直感だけでは周囲を納得させることが難しいからです。
その場合には説得力のある裏づけデータも必要になってくるでしょう。自分でネットや業界雑誌などで調べることもできますが、専門の調査会社に依頼する方が効率的で安上がりだったりもします。
どのような目的で、どのような調査結果が欲しいかを考えて、情報入手の手段を選択します。

調査手順

調査を始める前には、課題テーマに沿ってどのような調査結果を確認したいのか「仮説」を立て、それを中心に考えていくと調査設計がやりやすくなります。

例1

課題テーマ:アンチエイジング化粧品の開発

調査対象:アンチエイジングを意識する年代

仮説:35歳以上の女性は、初期老化を意識し始め、アンチエイジング化粧品を購入するであろう

導きたい結果:35歳以上の女性に対して、アンチエイジング化粧品のニーズは高い

例2

課題テーマ:競Aに打ち勝つ訴求ポイントの検討

調査対象:競合A自体とその周辺商品の販売実績と動向

仮説:競合Aは同カテゴリ内でトップシェアである。その周辺商品もフォロー商品として売上を伸ばしている。

導きたい結果:競合Aと同カテゴリで、差別化のある訴求ポイントを検討することにより、短期で大きな売上をつくることができる。

リジナル調査の手法

オリジナル調査の手法

例えば「どの年代の女性が最もアンチエイジングを意識するか」を調査する場合、既にある調査資料を入手する方法もありますが、オリジナルで調査を行う場合は様々な方法があります。

また調査の性質には「定性調査」と「定量調査」があり、「どの年代の女性が最もアンチエイジングを意識するか」という課題に対して、年代のボリュームなど「どのくらい」を知りたい場合は「定量」、アンチエイジングの意識している内容など「どのような」を知りたい場合は「定性」を意識して調査設計を行います。

グループインタビュー

6~7人程度のモニターに集まってもらい、司会者が場を仕切って座談会を行います。
この形式の調査では思わぬ顧客のニーズが発見できたりし、「定性調査」に適しています。司会者は、自分の思惑に集団を引っ張らないような注意が必要であるため、できれば企画担当者本人でない人物が担当するのが妥当です。
また、グループによっては発言力の強いモニターに周囲が同調する場合があるため、司会者は均等に話しができるよう場をつくる力量が求められます。
正確な調査には最低2グループは行う方がよいでしょう。

デプスインタビュー

1対1による対面式調査です。グループインタビューに比べてモニターの行動様式や心理、潜在ニーズなどをより深く知ることができます。
時にはモニターの自宅で行うこともあり、非常に時間と労力のかかる調査です。
あまり多くのモニターの意見は聞けないので「定性調査」に適しています。

記述式アンケート

アンケート用紙を用意して、質問に対して記入していってもらいます。
会場調査の場合も郵送してもらう場合もあります。
聞きたいことが多くてあまりたくさんの設問を設けると回答がいいかげんになったりしますので、質問のボリュームに配慮します。質問は選択式にすることが多く、自由記述を極力少なくします。
一度に多くの回答が得られるためどちらかといえば「定量調査」に向いた手法です。

電話調査

モニターに直接電話で質問し、回答を得る手法です。郵送や会場調査に比べると低コストで行えますが、あまり長く時間を取ってもらえることが難しいため、設問は極力少なくします。「定量調査」に向いた手法です。

ネット調査

ネット環境を利用した調査です。最も簡便な手法と言えますが、ネット環境では回答に不正確な場合もあると考えられ、できるだけ多くの回答を得る方が正確に近い結果が得られ、「定量調査」に向いた手法です。

また、調査に協力してくれるモニターの集め方にも様々な方法があります。

・社員やその家族に協力してもらう

・調査会社に依頼して、登録モニターの中から選ぶ

・自社の商品やサービスの会員登録をしている顧客に協力してもらう

・町へ出て直接アタックする

最後に、協力していただくモニターへの配慮も忘れてはいけません。
謝礼、交通費などはもちろん、調査内容に対する守秘協力、個人情報に対する配慮など、調査前に文書で取り交わすべきでしょう。
調査に協力して楽しかった、社会貢献できた、と思ってもらえると、あなたの会社の大切なファンになってくれるかもしれません。
また、実際に調査を行うのを、専門の調査会社に委託することもできます。